休職中に退職メールはあり？【具体的に解説します】

休職中に退職を伝えるのは気が重いですよね。でも方法によっては問題なく退職できます。

この記事では、休職中の退職メールの可否と、スムーズに退職するための正しい手順を解説します。

  これらの悩みを解決します！     結論から言えば「退職メール」はありです。 休職中、退職に向けて少しでも楽な方法を選ぶことは大切なことです！   今回の記事は休職中、復帰せずに退職したい方に向けて、少しでも精神的なハードルを下げて、次のステップに向かえるよう様々な角度から解説していきます。 また、後々のトラブルを回避していく方法も重ねて紹介していますので、最後までご覧ください。     しかし、すでに自分で限界を感じているのに、自力で退職できない人には退職代行を使うことを強くおすすめします。 理由として、自分の弟は仕事を辞めることが出来ずに病んでしまい、今も心身ともに万全ではなく、辞めさせなかったことを後悔しているからです。   その数多くある退職代行サービスの中でも退職代行SARABAというサービスが断トツで良いです。   「もう会社の人と連絡も取りたくないし、出社するのも無理、、、」   と思っている方は、絶対に検討して下さい。 自分が病んでしまってからでは遅いので、皆さんは一刻も早く解放されてください。    

休職中に退職のメールはアリ！外さないポイントとは？

休職中に退職のメールをするのはありですが、外さないポイントが必要があります。 それは以下の通りです。   ・就業規則の確認 ・退職は14日前に伝えておく ・メールで先に退職願を送ることも考える ・送るのは上司と人事など複数に送る    

就業規則の確認

まず、雇用契約時に渡されている、又は閲覧可能となっている『就業規則』について確認してください。 （もし、手もとに無い場合、人事部に郵送をお願いすることも可能です。）   退職時に残っている有給休暇の消化や、退職金の有無、退職希望を伝えるタイミングなど、退職条件として不利にならないための確認をする必要があります。 事前にこれらの知識を再確認しておくことがスムーズな退職への一歩となります。  

退職は14日前に伝えておく

退職の申し出は、1・2ヶ月前にするという規定がある企業が多いのですが、法律上は14日前に退職希望を提出すればOKです。（民法第627条第1項） （ただし、期間の定めのある雇用、契約社員などの場合は別となります）   しかしこうは言っても、状況が許すのであれば、就業規則に従った申し出のほうが無難なことは確かです。  

メールで先に退職願を送ることも考える

望ましいのは「退職は対面で伝えるべき」ですが、休職中であったり、様々な理由で難しい場合もあります。   退職の申し出をメールですることは、立派な選択肢の1つです。 内容のきちんとしたメールを送れば、マナーには反しません。    

送るのは上司と人事など複数に送り、会社が言い逃れ出来ないように

基本、最初にメールを送る相手は、直属の上司です。 それから、人事関係者に送るなどの手順を踏むのがよいでしょう。   複数に送り、会社内での情報の共有が行われたほうが、退職がより具体化されていきます。 情報が一人の手の中で止まることや、「見てない、知らない」などのトラブルも避けられます。  

休職中に退職メールを送るときは、どのように送れば良い？

職場の中には、 と古い価値観を持ち出す人もいるかもしれません。   しかし、   ・迷惑を詫びる ・理由を明確に記す ・退職を希望していることを記す ・謝意を述べる   以上のポイントをきちんと押さえておけば、多くの人に納得してもらえるはずです。 以下にテンプレ（例文）を挙げますので、ご参考にしてください。    

メールでの退職届のテンプレを紹介する

件名：退職の件でのご報告 To：直属の上司又は人事担当者他   〇〇部　〇〇様 お疲れ様です。 △△です。   休職中につき、直接のご挨拶が果たせず、このようなメールで申し上げることをお許しください。 〇月〇日より、休職させて頂いており、多大なご迷惑をおかけしていること、まことに申しわけございません。   長きに渡るお休みを頂いておりますが、体調が回復する見通しがたっておりません。 しかし引き続き、ご迷惑をおかけすることは私の望むところではございませんので、大変残念とは思いますが、〇月〇日をもって退職させて頂きたく存じます。   医師と相談した上で決めさせていただきました。何卒、ご容赦ください。 つきましては、退職の手続きを進めて頂けると幸いです。ご面倒をおかけして申し訳ありません。   今まで大変お世話になりました。 皆様に心から感謝申し上げます。   〇月〇日　　　△△     退職メールを送った後に、しなければならないことがあります。   退職届の提出⇒会社のフォーマットがあればそれを使う。 ※なければ、自分で例文に倣って書く。  

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休職中に退職メールした後の注意点とやること

休職中に退職メールをした後の注意点がいくつかあります。   ・健康保健について ・退職届も内容証明で送る ・電話が来ても引き止めに応じない ・必要書類や、荷物を送ってもらう      

健康保険の任意継続の是非の検討

※任意継続⇒　現在の健康保険をそのまま退職後も継続可能という制度です が、収入や被保険者の有るなしによって、得かどうかが異なってきます。   詳しく知りたい方は、以下のサイトで確認してください。   会社を退職するとき | こんな時に健保 – 全国健康保険協会 https://www.kyoukaikenpo.or.jp    

メールを後は、退職届けを内容証明で郵送する

以下に、もし退職を進めるうえで、難しい経過を辿りそうだと思われた場合の対処法を申し上げます。 というのは、問題のある上司や人事関係者の存在を考慮しなければならない場合があるからです。   退職願がメール発信である点を補強する意味で、『内容証明郵便』を利用してください。 文書内容を郵便局が証明できるものとなります。   出し方は、普通郵便に『内容証明』と『書留』と『配達証明』のオプションサービスをつける形が最良です。 ただしこれらを全部つけると、普通郵便が84円程度で済むところ、千円を超える料金となりますので、高めであることは否めませんが、退職の際に重要なのでケチらないようにしましょう。  

電話が来ても、引き留めには応じない

メールを送ったあとに考えられるのは、上司からの退職引き留めの電話です。 仕事を継続していく方法を、色々と提案してくるかもしれません。   しかしご自分の中で、 という結論が出ているのであれば、まよわずに退職する意思がはっきりしていることを伝えましょう。   ポイントは、現在の心身の状態を明確に伝えることです。 どのような苦労があるかなど、細かい日常のエピソードも話せる範囲で伝えることができれば、リアリティを増すことになります。   医師の見解を話すことも重要です。 ただ、話すことが負担である場合は決して無理には話さないようにしましょう。   最初にメールで伝えた内容を踏まえながら、感謝の言葉も伝え、自分の中で決着がついていることを軸に話すなど、相手が引き下がる要因を作ります。 職場との電話のやり取りは、頻回な繰り返しにならないよう、必要なことを全部メモや録音しておくことも大切です。   上司が了解し退職が完全に確定してから、必要があれば現場に直接電話をかけ、同僚に出来るだけの引継ぎ事項を伝えるのも、退職の負い目がへるかもしれません。 ただこれも、辞める要因が現場にある場合もあるので、その辺はご自身の心情と相談してください。   無理は禁物です。    

必要書類や、私物を送ってもらう

上司からの電話があれば、その機会に。無ければメールか電話で、必要なこととして伝えましょう。   ・ロッカーやデスクの私物を送って頂くよう伝える。（手間を詫びることも忘れず！） ・鍵やIDカードや健康保険証（退職日までは手元に置いておく）などの返却についても伝える。 ・受け取る必要のある離職票や雇用保険者証・源泉徴収票。また会社保管であれば年金手帳などの送付時期についても伺う。   きちんとした会社であれば、決められた期限内に送付してくれるはずです。  

休職中に退職メール以外に辞める方法は？

退職の意思を示すのに、やはりメールは避けたいと思った時の方法を解説します。   ・電話で言う ・郵送で済ませる ・直接言いに行く      

電話でいう

直属の上司と電話で話せるメンタルがあれば、かなり有効な方法です。 直接の挨拶や感謝の思い、細かいニュアンスも伝えることが可能です。 事前に電話でアポをとり、時間を作って頂くことから進めるとスムーズに話せます。   辞める要因となったのが、直属の上司の場合は、人事部や経営者に退職の旨を直接伝えることが望ましいでしょう。 トップの人間は、人が辞めていくことに関心を持つことが多いので、有益な情報提供ともなります。    

郵送で済ませる

メールと内容は同じになりますが、手紙という手段をとるほうが、年配者の理解も得やすい面があります。   また、医師の診断書の同封も可能です。 ただその場合は、原本を送付して、コピーの方を手元に置くようにしてください。    

直接言う

上司のアポをとり、日時を定めて会社に出かけ直接話す。 これはかなりのメンタルの強さが必要です。 特に、鬱など心的要因で休職されている方には、かなり難しい方法かと思われます。   しかし、心身ともに問題なく、退職という事態に対し、気おくれなく会社に行けるのであれば、理想的な方法です。 また段取りよくすれば、すべての雑事（私物の持ち帰りなど）も一気に片付けることができます。   現場に菓子折りをもって挨拶に行き、親しい方と言葉をかわす事なども行え、良好な退職風景となるでしょう。 でも、休業中からの退職のケースでは稀かもしれませんね。  

休職中に退職メールもせず、すんなりと辞めたい場合は退職代行がおすすめ

  こんな悩みを解消してくれるのが『退職代行』です。   『退職すること』が何よりも、面倒で辛いことになってしまっている方、特に20代・30代の男性に多い傾向があります。 退職代行サービスは、そんなニーズに寄り添い、メディアの話題提供とあいまって近年発展してきました。   料金は、相場として3万円前後くらいで、運営が弁護士事務所の場合は、5万円以上の料金がかかります。 会社との法的トラブルや金銭トラブルも懸念される場合は、弁護士、労働組合が運営している業者が安心です。（弁護士監修というのは、民間の運営になります）   その中でも知ってる限り一番最強な退職代行は退職代行SARABAです。 少しでも気になる方は無料で相談をしてみましょう。    

休職中に退職メールをする時の情報まとめ

今回の記事の大事なポイントを要約しますと   ・退職メールするのはOK ・証拠をなるべく残すようにする ・退職届も後日送る ・書類を送ってもらう ・めんどくさい、キツい場合は退職代行を   以上になります。   まず繰り返し申し上げたいのは、『休業中の退職メールはあり！』ということです。 企業の上層部を占める年配の方々は、メールに対する常識が若い方よりも保守的です。   しかし、休業中というのは、自分自身に向かう時間が多くなり、メンタルが下がりやすい条件が揃っています。 そんな中で、心を持ち上げて退職を決行することの困難さは、経過した日数や理由の大きさに比例するものです。   ここまで読んでくださりありがとうございました。 本当に辛くて限界の時は、人に頼って、自分をどうか守ってあげて下さい。

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