仕事がきつくて辞めたいけど上司が怖くて言い出せない、、、
退職届を郵送すればバックレられる？
本来は、事前に上司に申し出をし引継ぎなど行いながら、退職日を迎えるということは、社会人として適切な退職のやり方です。
ですが、それぞれの職場環境やご自身の健康面でそれが難しい方もいると思いますので悩みを解決していきます。
結論から言うとおすすめしませんが退職届を郵送しそのまま退職日まで出勤せずに、バックレることは可能です。
POINT
ですが、退職届を郵送してバックレる以外の辞め方もありますし、他の方法の方が最適な場合もありますので、この記事を読んで参考にして頂けたら幸いです。
退職届を郵送してバックレようと思ってた人に一番おすすめなのは、今すぐ円満退職できる退職代行を使うことです。
選択肢が増えるだけで気が楽になりますので、少しでも気になる方は体験談も合わせてみてもらえたら幸いです。
退職届を郵送してバックレることは可能？ 【出来なくはない】
果たして退職届を郵送して、会社を辞める事なんて、本当にできるのかと不安に思うかもしれませんが、可能だといえる根拠をご説明します。
法律上労働者は退職する自由があり、退職の意思表示をしてから最短で2週間後には辞める事ができます。
退職届を郵送しても効力は変わりませんので、退職届を郵送してバックレることは可能とはいえます。
退職届を郵送してバックレるやり方を一応紹介する
退職届を郵送する方法には、いくつか注意する点があります。
詳しく解説します
退職するまでのスケジュールを確認する
社内規定はどうなっているのか、自分の有給がどのくらい残っているのかなど事前に知っておくと、今後の行動が決めやすくなり、トラブルが回避されることもあります。
また残された人に、なるべく迷惑をかけないよう私物を徐々に片づけたり、余裕があれば、引継ぎ書などの作成をしておくと良いかもしれません。
上司に退職を意思を伝える
電話またはメールなどで直属の上司に退職の意思を伝えましょう。
その際に、出社せず郵送のみで退職手続きをしたい旨をきちんと話しましょう。
了承が得られれば、その後の退職手続きがスムーズに行えるというメリットがあります。
しかし退職が認められる可能性が低い場合は、退職届を受け取ってもらえない恐れもあるので連絡をする必要はありません。
ちなみに無連絡でお休みをすると、無断欠勤扱いとなり、心配した上司や同僚が自宅を訪問したり実家など緊急連絡先に確認の電話があったり最悪、懲戒解雇となる可能性もあるため注意しましょう。
内容証明郵便で送付する
内容証明郵便とは、どんな内容の文書を、いつ誰が誰宛に送ったということを郵便局が証明する郵送方法です。
会社側が退職届を受け取れば退職はできますが、万一受け取っていないと言われた場合でも内容証明郵便で送付すれば受け取った証拠が残ります。
普通郵便ではなく、必ず内容証明郵便で送付しましょう。
また退職届だけ送付するのはマナー違反です。
セットで添え状を送ることも忘れないようにしてください。
円満退職に近づけるためにも気遣いをみせましょう。
退職の際に受け取るものと返すものを確認する
- 制服やノートＰＣなど会社から貸与されたもの、健康保険証や社員証など会社へ返却しなければならないものがあります。
- また年金手帳や離職票、雇用保険被保険者証など重要な書類を会社から受け取らなければなりません。
予め漏れがないように会社に確認をして、郵送での対応をお願いしましょう。
退職届を郵送してバックレる時の注意点はコレ！
退職届を郵送して、バックレるということは、会社側としては良い気分のする行為ではありませんので、このような心配ごとがあります。
揉めてしまい給料が未払いになったり、退職の書類を用意してもらえないなどの嫌がらせを受けることがあるかもしれません。
受け取る権利がある場合は自分が損をしないためにも、制度をよく調べておくことが大事です。
特に懲戒免職になると致命的なので、注意しましょう。
退職金について
退職届を郵送して、バックレても社内規定で決まっていれば、退職金を受け取ることはできます。
しかし無断欠勤などで懲戒解雇となった場合は、減額されたり支払われない可能性もあります。
会社によって異なりますので、予め調べておくことをおすすめします。
給料について
給料は、労働者の権利なので、働いた分は支払われなければなりません。
中小企業などでは支払われないケースもあるようですが、未払いの給料については請求ができますので、勤務表などの証拠はとっておきましょう。
有給消化について
有給が余っている場合は、退職日まで消化することができます。
しかし嫌がらせで、有給を消化させてもらえないこともあり得ますが、それは違法となります。
会社が認めてくれない場合は、労働基準監督署で相談してみるのもひとつです。
転職について
転職先に退職届を郵送して、バックレたという事実を知られる可能性は少ないですが、バックレたことにより懲戒解雇となった場合は、離職票に記載されてしまうので注意が必要です。
また面接で、前職を辞めた理由を聞かれたら嘘はつけません。
虚偽の説明をすれば、経歴詐称となり内定が取り消される場合があります。
退職届を郵送しただけでバックレた後はどうなる？
退職したつもりなのに、退職したことになってない場合などは再就職にとても不利になります。
なるべく早めに転職先を探す
通常の手順を踏まず、退職届を郵送してバックレるということは、恐らく転職先を探す余裕もなく退職をされた方も多いのではと思います。
自己都合退職の場合、失業保険の給付制限期間が2か月のため（条件によっては3か月）収入がなくなると、生活が厳しくなる可能性があります。
早めに、転職先を探すことをおすすめしますが、忙しい方には秘書のような存在の転職エージェントを使うのも一つの手です
退職届を郵送してバックレる以外の方法①電話
忙しい時間帯を避け、直属の上司にかけましょう。
事前に何を言うかを決めてから電話をするとスムーズです。
電話というのは顔が見えない分、話し方などに気を付けなければいけません
退職理由を会社への不満にすることは、トラブルの元となりますので控えましょう。
万一、トラブルになった場合に備え、録音をしておくことをおすすめします。
その他の必要な書類などのやり取りは、郵送で済ませます。
強い引き止めや、出社要請もあるかもしれないので、断固拒否しましょう。
退職届を郵送してバックレるくらいなら、退職代行サービスの利用しよう
会社と退職のやり取りなんてしたくない！
とにかく今すぐやめたいけど、懲戒解雇は嫌だな、、、
色々面倒ですが、今すぐ無難にやめたいと思いますよね？
そんな時は「退職代行サービス」がおすすめです。
退職代行はお金はかかりますが、会社に出向くことなく、退職の意思を伝える事ができますし、会社も代行会社を相手をするのが面倒になるので、「円満なスムーズな退社」が実現します。
迅速で確実な退職が可能です
冒頭にも貼りましたが気になる方は是非、体験談をご覧ください。
少しは気が楽になるかと思います。
退職届を郵送してバックレる情報のまとめ
退職届を送付してバックレるということは、社会人として褒められたことではありませんが、そこは止むに止まれぬ事情があることが大半ではないでしょうか。
退職届を郵送して、バックレることは可能です。
しかし、それだけでは拒否されたり、トラブルを招く可能性が高いということも事実なので、電話や有給を上手く活用しながら、退職に向けて行動するのが良いでしょう。
懲戒解雇にならず、円満退社ができるようになれば幸いです。
